小児看護の専門家として何ができるか。震災後、児童養護施設(※)の状況を伝える報道がほとんどないことが気にかかった澤田さんは、人脈をたどって紹介を受け福島市の青葉学園を訪ねた。2011年８月のことだ。当時、福島県内の公立学校は保護者の要望等によって校庭の除染が進められていたが、養護施設にはまだ行政の手が回っていなかった。澤田さんはすぐに除染費用のための寄付集めに動く。さらに同じく小児看護を専門とする東京医科歯科大教員(当時)である丸光恵さんと共に、同園職員向けに子どもへの放射線の影響について医療的見地から助言する活動を始めた。

事故当時福島県内には８つの児童養護施設があり、２～18歳までの約450人が暮らしていた。彼らは自分の意志で居住地を移ることができず、健康や将来を心配する保護者がいない子どももいた。原発事故は、小児看護の専門家として放置できない事態、誰かがケアしなければ。「これまで福島の原発が作った電気と知らずに東京で恩恵を受けてきた自分は、大学教員をやっている場合じゃないと思いました」。澤田さんは仕事を辞め、2012年10月に丸さん、さらに東北大教授の塩飽(しわく)仁さんとともに「特定非営利活動法人 福島県の児童養護施設の子どもの健康を考える会（以下、福児童の会）」を設立。これに先立つ４月に福島市に事務所を開設し、実質的な活動をスタートした。

※児童養護施設はさまざまな事情で保護者の養育を受けることができない子どもが生活する施設をいう。

甲状腺超音波診断装置

法人として最初に取り組んだのは、施設敷地の線量測定と子どもの内部被ばくを調べるための尿中セシウム検査だ。その後、福島県では事故当時18歳以下だった子ども全員の甲状腺エコー検査実施が決まったが、児童養護施設入所者の住民票は親元にあるためほとんどの場合、案内が届かなかった（関係者の努力により、後に制度は改善された）。同様に外部被ばく量測定用の個人線量計も届かなかった。施設の子どもが取り残されてはならないという思いに、公益社団法人日本キリスト教海外医療協力会が応え資金を援助。甲状腺エコー検査は、超音波診断装置を購入して順次検査を実施し、個人線量計も配布した。エコー検査への子どもたちの不安を少しでも払拭するため、甲状腺がからだのどこにあるか、形状、働き、がんの早期発見・治療のために検査が必要なことなどを紙芝居に仕立て、子どもに説明した。検査前に説明するのは職員、検査直後には結果を見ながら医師、看護師､検査技師が説明した。

子どもが自分の体を大切にする力をつけることは重要だが、そのための働きかけができるのは常に近くにいる施設職員だ。そこで澤田さんらは、放射性物質のからだへの影響や内部被ばくの予防、さらに施設に比較的多い発達障がいや知的障がいのある子への伝え方などについて、職員向けの勉強会を開いた。助成金を活用して交通費を支給して広い福島全域から多くの職員が熱心に参加した。

2011年３月に福島県内の施設にいた最年少の子どもは現在13歳。この子が卒園後は健康手帳を活用しながらすこやかの会が健康を見守っていく。澤田さんはその専門性から健康を切り口に施設の子どものサポートを行ってきた。一方で「卒園生には仕事や生活、健康などの多様な悩みを複雑に絡み合うので、包括的に受け止める支援が必要」と強調する。その一助になればと、施設出身者の支援を専門的に行う自立支援専門相談員向けの「アフターケア研修会」をすこやかの会主催で開催している。そして、過去に施設で育った人が支援側で活動する「当事者支援」を福島県で実現したいという夢もある。

養護施設出身者が社会で厳しい壁にぶつかることは少なくない。卒園生が連絡をしてこなくても「あなたは大切な存在」と伝え続け、自分を大事にしてくれることを願う。「彼らが独り立ちした後にどう生きていくか」澤田さんの胸にあるのはそのことばかりだ。